2022年01月23日

1月23日は『一無、二少、三多の日』！
「一無、二少、三多」ピクトグラム公募結果と全国生活習慣病予防月間2022のご案内

キーワード： 一無・二少・三多 全国生活習慣病予防月間 協会・賛助会員関連ニュース

　一般社団法人日本生活習慣病予防協会は、毎年2月を「全国生活習慣病予防月間」と定め、生活習慣病予防啓発のために集中的に情報発信を行っています。
　本年度は、「一無、二少、三多」の６つの要因（無煙・禁煙、少食、少酒、多動、多休、多接）を表現するピクトグラムを公募いたしました。本日、『一無、二少、三多の日』に公募の結果を発表致します。
　今年の「全国生活習慣病予防月間2022」のテーマは「多接」（多くの人、こと、ものとつながる）です。メインイベントである市民公開講演会は、Web講演会として全国生活習慣病予防月間2022サイトで2月1日公開致します。視聴は無料・登録不要で、抽選により3つの視聴者プレゼントがございます。
　全国生活習慣病予防月間2022サイトでは、スローガン川柳優秀賞と啓発ポスターとリーフレットも公開致します。お気軽にお立ち寄りください。

1月23日は『一無、二少、三多の日』

　生活習慣病とは「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣が発症・進行に関与する疾患群」とされます。喫煙、飽食、大量飲酒、身体活動・運動不足、不十分な休養、ストレス過多等改善のために、当会では健康標語『一無、二少、三多（いちむにしょうさんた）』の健康習慣を提言しており、2017年に1月23日を『一無、二少、三多の日』として記念日登録し、認知を広めております。

一無、二少、三多ピクトグラム公募の結果発表

全国生活習慣病予防月間2022市民公開Web演会

1. 「マンガでわかる認知行動療法」(大野裕著）電子版　30名様（抽選）
   
2. 「繊細すぎる人のための心の相談箱 いまよりラクに生きるためのヒント」（海原純子著）電子版　30名様（抽選）
3. 協賛会社商品詰め合わせ　60名様（抽選）

■第1部 講演とトークショー

講演「こころの密を育てる〜スマートフォンによるAIセルフカウンセリング〜」
大野 裕 先生　精神科医、国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター 認知行動療法センター 顧問、一般社団法人 認知行動療法研修開発センター 理事長、他
内容：コロナ禍で人々の三大ネガティブ感情、「不安」「うつ」「怒り」が高まっていると言われる。また、コロナ以前から、非健康的な生活習慣、例えば運動不足や朝食の欠食などによって、うつのリスクが高い状態にある人が増加している。これらの課題の解決策として期待されている認知行動変容アプローチと、そこから誕生したAIチャットボットによる「こころコンディショナー」について、認知行動療法の第一人者が解説する。講演は3つのパートからなる。

トークショー「コロナ禍をきっかけに自分を見つめ直し、自分らしく生きていく！」　
司会 海原 純子 先生　日本医科大学 特任教授、ジャズ歌手、エッセイスト
内容：コロナ禍でのストレスが怒りの感情となって、職場や家庭の人間関係に影響し、悩みをかかえているが多い。人間関係の距離の取り方が難しくなり、家庭では距離が短く、会社では距離は離れて、今までは見なくてよかったものが見えてくる。その距離感をいかにコントロールしていくのか？コロナ禍をきっかけに自分を見つめ直し、自分らしく生きていく。

■第2部 トピックス講演

講演1「認知機能低下を防止する生活習慣がわかってきた！」
河盛 隆造 先生 　順天堂大学名誉教授、同 大学院スポートロジーセンター センター長
内容：スポーツを「健康にいかに役立てるか」という視点で研究する「スポートロジー」を推進する河盛先生。これまでに、社会的にも大きなインパクトのある研究成果を発信してきている。Part１では、スポートロジー研究が明らかにする現代人の生活習慣が語られる。Part 2では高齢者1,600人以上を対象とした「Bunkyo Health Study」が明らかにした事実が解説される。認知症予防戦略の確立は道半ばだが、明らかにされた事実も少なくない。今、何を実践すべきなのか？

講演2「新型コロナウイルスと喫煙・受動喫煙ーいま求められる喫煙対策ー！」
村松 弘康 先生　中央内科クリニック 院長、武蔵野大学 客員教授、東京慈恵会医科大学 講師
内容：現在世界中でまん延している新型コロナウイルス感染症と喫煙および受動喫煙の因果関係についての科学的データが集積されてきた。解析結果から、いま求められる喫煙対策を解説する。タバコは、なぜ新型コロナをなぜ重症化させるのか？さらに、現在世界の関心がもっとも高まっているのはブレークスルー感染。タバコは、ワクチンの抗体産生を抑制することも明らかとなっている。

■共催
一般社団法人 日本生活習慣病予防協会、 NPO法人 セルフメディケーション推進協議会