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東京都、脳卒中救急搬送の医療機関リストを公開

キーワード: 脳梗塞/脳出血

 東京都は、「東京都脳卒中急性期医療機関」に参加する医療機関名のリストをホームページで公表している。脳卒中が疑われた場合に、医療機関にすぐに搬送できる体制づくりと、受け入れ側の整備が重要だ。

 脳卒中は、がん、心疾患に続き、都民の死亡原因の第3位を占める。脳卒中の治療法は、脳梗塞の超急性期で適応となる「t-PA治療」を含め、病態や時間経過に応じて有効な手段がある。脳卒中を発症し、突然に手足の麻痺、ろれつが回らない、意識障害など症状があらわれたときは、速やかに適切な急性期医療機関に救急搬送することが、その後の後遺障害の軽減に大きく影響する。

 そのため、東京都は119番通報で駆けつけた救急隊が「脳卒中の疑いあり」と判断した場合に搬送する「脳卒中急性期医療機関」を選定している。医療機関の認定基準として、脳卒中急性期治療の実施に必要な医療スタッフの態勢や設備に加え、脳卒中急性期リハビリテーションの実施体制なども要件としている。

 具体的には、「頭部CTやMRIなどの画像検査や必要な臨床検査が来院から速やかに実施できる」、「必要な患者に対し速やかに脳神経外科専門医の診療を受けられる」、「日本脳卒中学会の承認するt-PA使用講習の認定を取得している医師が配置されている」なども条件に含まれる

 5月1日現在で、東京都脳卒中急性期医療機関数は174に上る。東京都脳卒中救急搬送体制は3月9日から実施している。

t-PA療法(血栓溶解療法)
 脳卒中には、血管が詰まる脳梗塞、脳内の細い血管が破れて出血する脳出血、脳動脈瘤が破れて脳表面に出血するクモ膜下出血がある。このうち、脳梗塞に対する、超急性期の効果的な治療薬がt-PA(血栓溶解薬)で、2005年10月から医療保険で使えるようになった。
 この治療は、発症3時間以内に開始しなければならず、病院到着後、準備に1時間近くかかるので、発症2時間以内には治療を実施できる医療機関に到達する必要がある。脳卒中が疑われた場合に、医療機関に直接搬送できるようにするため、脳卒中救急搬送計画の策定や受け入れ側の整備などが必要となっている。

東京都脳卒中急性期医療機関リスト
東京都保健医療計画(平成20年3月改定)

[Terahata]

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