2009年10月09日

肥満対策は「ファーストフードの制限」では効果なし　米調査

キーワード： 肥満症／メタボリックシンドローム

　研究者らはロサンジェルス郡に在住する成人1480人を対象に、食習慣、食品の購入、外食の頻度などについて調査を行った。その結果、比較的貧しい階層の多い南ロサンジェルス地域では、ジャンクフードや清涼飲料などからの糖分や塩分、カロリーなどの摂取について無頓着で、食事の管理を行っていない傾向が強いことが分かった。

　この地域の住人は1日のカロリー摂取量のうち多くを、食料品店から購入したスナック類などジャンクフードからとっており、またテレビを視聴する時間が長く、運動をあまり行っていないことも判明した。一方で、裕福な階層の多い他の地域では、毎日の食事で野菜や果物をとっており、運動もしている傾向がみられた。

　調査を行ったDeborah Cohen医師によると、「栄養に対する生理的な必要があるかどうかにかかわらず、一般に食物に対する欲求は強く、抵抗しがたいものがある」と話す。「住環境や利用しやすい食品の種類、提供される食事の量など、食品の頻度や特徴が地域によって異なることに着目するべきだ」。

　ランド研究所のRoland Sturm氏は「裕福な階層の多い西ロサンジェルス地域には、座席の多い高級レストランが多く、そこで夕食をとる人も多い。そうしたレストランでは、ファーストフードに比べ“より健康的な”食品が提供され、肥満につながりにくいと思われているが、これも誤解だ」と言う。高級レストランの平均的なランチであるサンドイッチには、カロリーがビッグサイズのハンバーガー3個の合計を超えるものもある。「そうした店で夕食をとると、2000kcalを超えることがあり、1食で1日分のカロリーをとってしまうことになる」。

　研究者らは、「肥満を予防するために、食環境の整備は有用だが、ファーストフード店を制限するといった法令は正しい選択ではないかもしれない」と結論付けている。レストランの献立メニューに対する栄養やカロリーを表示するラベルの義務付け、高カロリーの食品への課税、新鮮な野菜や果物を販売する小売店の奨励、健康的な食生活をおくるための適正な知識を普及する対策が求められている。

　この調査は、米国立衛生研究所の資金提供を受け行われたもので、米HOPE財団が発行する学術誌「Health Affairs」オンライン版に10月6日付で発表された。

Los Angeles Fast-Food Restaurant Ban Unlikely to Have Impact on Obesity（RAND Corporation）

Zoning For Health? The Year-Old Ban OnNew Fast-Food Restaurants In South LA（Health Affairs: Published Online October 6, 2009)